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【2016 年頭所感】日本エステティック工業会

業界ニュース -

工業会

『正しく健全なエステティック業界を構築すべく、努力する年に』

謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

会員の皆様には新たなご抱負で新年をお迎えになられたこと存じます。
昨年の日本は、国内外に様々な問題を抱えた一年でありましたが、エステティック業界では、新たな対応が漸く実現致しました。
私共工業会では、平成20年に会員の皆様にご協力頂きました、美容ライト機器適合審査制度の発表から今日までに、美容ライト機器を製造販売している事業者は、新たに5事業者の追加会員登録があり、合計15事業者が参画し、その結果、美容ライト機器適合審査制度合格機器は、30機種が市場に流通しています。この安全性確保の実績を評価していただき、一般社団法人日本エステティック振興協議会及び認定特定非営利活動法人日本エステティック機構では美容ライト脱毛サロン認証や美容ライト脱毛機器認証に組み入れられましたことはご承知のとおりでございます。

更に昨年5月には、第114回日本皮膚科学会総会において、公益財団法人日本エステティック研究財団(理事長 関東裕美先生)が、厚生労働省の科学研究費補助金を得て、美容ライト機器の安全性の治験を行ないその結果、皮膚障害事象が全くなかったと発表されました。
これは、学術的に評価された結果で、会員各社の皆様が今まで医師法違反にならないよう販売にご苦労されたことが、この治験で適合した美容ライト機器の安全性が公表され、この上ない喜びであり会員の皆様に感謝を申し上げる次第でございます。
当工業会は、美容ライト機器の安全性確保だけに特化することなく、一般社団法人日本エステティック振興協議会が新たに組織化したフェイシャル・ボディ調査研究委員会の活動目的でありますフェイシャル・ボディ自主基準策定に積極的に参画し、会員の皆様の協力をいただきながら一日も早い実現に向け努力してまいります。

また重要なことでは、工業会の会員各社には、特定商取引法や景品表示法等法令遵守が喫緊の課題と常に認識して頂いておりますが、非会員各社の展示会や業界紙に表されています広告表示に違法性のある広告が散見されます。今後これらを行政監督官庁、他団体、関係事業者と協調し、法令に沿って正しく律し健全なエステティック業界を構築しなければならないと強く念願し実現に向け努力してまいります。
このほか工業会は、化粧品と機器が融合したトリートメントの有効性と安全性追求を初め生産に関わる事業者が必ず励行しなければならない電気用品安全法の習得やメンテナンス技術者の教育養成等々多くの課題に取り組んでまいります。

本年も皆様の変わらぬご支援を賜りますようお願いを申し上げ、皆様の事業がますますご繁栄されますことをご祈念申し上げ年頭のご挨拶を申し上げます。

一般社団法人 日本エステティック工業会
理事長 瀧川 晃一

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